補助金チェック

設備カテゴリ・家庭用蓄電池

家庭用蓄電池とは

家庭用蓄電池は、住宅に据え置いて電力を蓄え、必要なときに住宅側で使えるようにする定置用の蓄電システムです。自治体の住宅関連補助制度では、定置用蓄電池（定置用リチウムイオン蓄電池）が独立した補助品目として設定されている場合があります。

当サイトは自治体・行政機関が運営する公式サイトではありません。掲載内容は公式情報・メーカー公式情報をもとに当サイトが確認・整理したものです。このページに掲載している製品が補助金の対象であると判断できるものではありません。対象条件・住宅条件・施工条件・申請時期・予算等は制度ごとに異なり、変更される場合があります。申請前に必ず各自治体の公式サイトをご確認ください。

家庭用蓄電池と他の設備は別の区分です

このページで扱うのは、住宅に据え置く定置用の家庭用蓄電池のみです。太陽光発電設備そのもの、V2H（EV・PHEV充放電設備）、EV・PHEV・FCV等の車両本体、普通充電設備、エコキュート等の高効率給湯器、エネファーム（燃料電池）は、いずれも蓄電池とは別の設備区分として扱います。

自治体の制度でも、同じ制度の中で蓄電池とこれらの設備が、それぞれ別の補助品目として設定されている場合があります。当サイトはこれらを統合せず、別々の品目として扱っています。太陽光発電設備と同時に設置する場合の要件が設けられている制度もありますが、その場合でも当サイトが蓄電池として掲載するのは蓄電池の品目だけです。

掲載製品一覧（7件）

当サイトがメーカー公式サイト（一次資料）を確認したうえで掲載している家庭用蓄電池です。この7件が家庭用蓄電池のすべてではなく、また掲載していることが補助対象であることを意味するものでもありません。掲載していない製品でも補助の対象となる場合があります。対象機器の指定がある制度では、各自治体の公式資料で対象機器の要件をご確認ください。

容量はメーカー公式情報で確認できた値をそのまま表示しています。表示がない項目は、当サイトが一次資料で確認できていないことを意味します。制度側が容量をどう定義するか（定格容量か実効容量か等）は自治体ごとに異なるため、各自治体の公式資料でご確認ください。「生産終了品」と表示した製品は、メーカー公式情報で生産終了が確認できたものです。生産終了品でも、制度の対象機器要件・設置時期の要件によって扱いが異なる場合があります。

家庭用蓄電池を補助品目として掲載している自治体（6自治体）

当サイトが確認・整理した範囲での掲載です。掲載がないことをもって補助対象外と判断できるものではありません。

このページでは補助額・受付状況・申請条件は掲載していません。制度ごとの内容は、下記の一覧ページと各自治体の公式サイトでご確認ください。

あわせて確認する

家庭用蓄電池の設置・見積もりを相談する

家庭用蓄電池の設置や見積もりを相談できる外部サービスです。リンク先は株式会社ＡＤ－ＨＯＭＥ（太陽光発電設備・蓄電池の設置を扱う事業者）のサイトで、同社へ移動します。当サイトが掲載している製品7件を同社が取り扱うことを意味するものではなく、掲載している自治体制度と対応するものでもありません。補助制度の対象・推奨事業者を示すものではなく、補助対象となることを保証するものでもありません。補助の対象可否・施工条件・対象機器要件は、各自治体の公式資料で必ずご確認ください。

設置業者・見積もりを探す

広告家庭用蓄電池の設置・見積もりを相談する

リンク先は広告です。補助金の対象可否は、自治体・申請条件・購入時期・予算・施工条件などにより異なります。

当サイトは自治体・行政機関の公式サイトではありません。掲載している製品・自治体制度は当サイトが確認・整理した一部であり、家庭用蓄電池に関する製品・補助制度をすべて網羅しているわけではありません。掲載している自治体制度と掲載している製品が1対1で対応することを示すものでもありません。掲載内容は補助の可否・交付を判断・保証するものではなく、最新の受付状況・補助額・対象条件・対象機器要件は各自治体および制度の公式サイトで必ずご確認ください。